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今さら聞けない!投資3年生が推奨する最初に覚えて欲しい株式投資用語10選

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こんにちは!PayPay経済圏の住人、リタイア60です。

 

最近、株式投資を開始する人が急増中。始めてみるとわかるのですが、意外と基本的な用語を知らないという現実に直面…。中には一般教養レベルの用語もあり、「今さら恥ずかしくて聞けない」と思ってしまう人も。

 

そこで今回は、筆者が投資1年目に勉強した用語の中で、投資を始める前に知っておいて欲しい用語を10個をピックアップ。これさえ知っていれば、投資ライフが順調にスタートできます。「まとめ」では将来について重要な考え方も掲載しています。それでは一緒に学んでいきましょう!

 

1.経済の大枠を捉えるインデックス

そもそも「インデックス」とは?
  • 市場の動きを示す指数。値動きを見て、市場全体の状況を推測可能。

①日経平均株価

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2021年・年初来からの日経平均株価の推移

 

日本経済新聞社が発表する株価指数。東証1部上場銘柄のうち、代表的な225銘柄をもとに計算。

 

②TOPIX(東証株価指数)

 

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2021年・年初来からのTOPIXの推移

 

別名、東証株価指数。東証1部上場全銘柄を対象とした株価指数。各銘柄の浮動株数に基づく時価総額を合計して計算。1968年1月4日が基準日。当時の時価総額を100として算出。

 

③NASDAQ総合指数

 

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2021年・年初来からのNASDAQ総合指数の推移

 

NASDAQは米国、新興企業向けの株式市場の名称。上場企業では、マイクロソフトやアップル、フェイスブックが有名。任天堂や日産自動車などの日本企業も上場。上場する全ての銘柄を時価総額加重平均で算出した指数。

 

④ダウ平均株価

 

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2021年・年初来からのダウ平均株価の推移

 

アメリカのダウ・ジョーンズ社が算出している平均株価。ダウ工業株平均30種、ダウ輸送株20種平均、ダウ総合65種平均など。日経平均株価にも大きく影響する傾向がある。

 

⑤S&P500

 

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2021年・年初来からのS&P500の推移

 

米国で時価総額の大きい主要500社で構成する時価総額加重平均型の株価指数。S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスが算出・公表。ニューヨーク証券取引所、NYSE American、NASDAQに上場している銘柄から選出。構成銘柄は定期的に見直される。

 

私達が住んでいる日本の市場動向はもちろんのこと、経済大国である米国の状況は常に確認することが必要です。

日本と米国を比較すると、2021年の1年間だけでも、2~3倍の成長度の差が出ているのがわかりますね。

これだけ差が出るの驚きです。米国市場への投資は必須ですね。興味が出てきたら他のインデックスについても調べてみましょう。

 

2.投資コミュニケーションに必要な用語

TwitterをはじめとしたSNS上では、多くの方々が積極的に株式投資の情報発信をしています。ここに記載する用語を知ることで、TwitterなどSNS上での情報交換が円滑に進みます。逆に知らないと、何を言っているのかわからない状態に…。せっかくの機会ですので、しっかりとここで学んでいきましょう。

 

⑥NISA(ニーサ)

株式や投資信託などから得た利益(配当)には約20%の税金がかかります。「NISA口座(非課税口座)」内で、毎年一定金額の範囲内で購入した金融商品から得られる利益が非課税になる制度。イギリスのISAをモデルにした日本版ISAとして、NISAという愛称がついている。

 

3つのNISA
  • 一般:株式・投資信託等を年間120万円まで購入可能。最大5年間非課税。
  • つみたて:一定の投資信託を年間40万円まで購入可能。最大20年間非課税。
  • ジュニア:株式・投資信託等を年間80万円まで購入可能。最大5年間非課税。

 

⑦FOMC(エフオーエムシー)

  • Federal Open Market Committee(連邦公開市場委員会)

 

アメリカの金融政策を決定する会合のこと。日本の日銀金融政策決定会合のアメリカ版。年に8回開催。景況判断と政策金利の上げ下げなどの方針が発表される。発表内容によって、株式市場や為替レートが大きく変動することがある。

 

⑧FIRE(ファイアー)

  • Financial Independence(経済的自立), Retire Early(早期退職)

 

それぞれの頭文字を集めた造語。経済的な自立を実現させて、仕事を早期に退職する生活スタイルのこと。つまり、仕事に追われることなく、お金の心配をせずに、やりたいことをやって暮らしていく生活スタイル。

 

⑨ドルコスト平均法

金融商品を一定額ずつ分けて購入することで、平均買付単価を抑える方法。価格が高いときには少なく、安いときには多く買い付けることになり、買付単価が平準化する。時間分散によるリスク軽減効果が期待できる。

 

⑩レバレッジ

「てこの原理」。借り入れを利用することで、収益を高める効果が期待できること。大きなリターンが狙える半面、リスクも大きい。その為、十分な資産管理が必要。

 

具体例(委託保証金率25%の信用取引)

売買代金の25%の委託保証金を入れることで取引可能に。つまり、この場合は、最大で約4倍のレバレッジを効かせることができる。

  • 100万円の売買=25万円の委託保証金で取引が可能になる。

 

この5つの中で、特に「NISA」については必ず理解しておきましょう。知らないままだと約20%の税金を支払うことになります。期間限定ですので開始時期に注意するようにしましょう。

 

3.まとめ

かつての日本は60歳定年であり、60歳から年金を受け取ることができました。しかし、年金開始年齢が65歳に延長。それに合わせて企業も65歳定年を取り入れるようになってきました。

 

企業の立場からしたら、60代と働き盛りの30代のどちらが貴重であるか?今までの功績も大切ですが、今後の発展や生き残りを考えると答えは明白です。65歳定年と言いながら結局は早期退職を促す企業が今後は増えてくるでしょう。

 

60歳近くになり、いきなり会社から放り出されるということを考えるとどうでしょうか?年金開始年齢までの年数をどのように生きていくか不安になりませんか?だからこそ政府はNISA制度を用意しているのです。この制度を知らずに、そして、利用せずに、もっと言ってしまえば、投資活動をせずに国に文句だけを言うのはお門違い。

 

貴重な情報はいろいろなところに「無料」で落ちています。それを自ら掴み取りにいくかどうかの問題です。これからの日本では「経済的に自分の身は自分で守る」時代になっていきます。多くの人に、このことを早く気づいてもらえるように、今後も発信活動を行っていきます。

 

4.お知らせ

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